「TOMODACHIイニシアチブ」若者のエッセイ紹介能登プロジェクト「より良い復興とは」

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東日本大震災で生まれた、日米の若者のリーダーを育成する日米の官民パートナーシップ「TOMODACHI イニシアチブ」に参加した若者が3月14と15の2日間、能登半島沖地震の被災地を視察、まだ爪痕が残る現場で復興に携わるリーダーたちと意見交換など行った。

2万人を超える死者・行方不明者を出した2011年の東日本大震災。傷ついた日本に多くの国が救援、協力の手を差し伸べてくれた。中でも、米国は「Operation Tomodachi」として、在日米軍が自衛隊とともに大規模な人道支援・救難活動を展開した。こうした活動を背景に、米日カウンシル（USJC）と在日米国大使館が主導し、日米の次世代リーダー育成を目指す「TOMODACHIイニシアチブ」が同年にスタートした。当初は被災地の東北地方の若者を支援する目的だったが、現在は日米の政府や企業の支援で、全国の高校生や大学生を対象に、起業家育成やリーダーシップ研修を実施。15年間で1万1000人以上の日米の若者が参加した。

ユニークなのは、各地域で独自のネットワーク築いており、今回の「能登半島復興訪問プロジェクト」は中部・北陸地域の同窓生（アラムナイ）有志が企画。能登半島沖地震から2年が経過している現地で、サステイナビリティと地域との関わりを通じた長期的復興支援の現場を自分たちの目で見て、「より良い復興（Build Back Better）」のための課題や、「責任ある観光」を通じた地域経済の支援を学ぶことを目的で実施された。

全国各地から総勢20人（男性7人、女性13人）が参加。うち18～26歳の若手同窓生14人、運営スタッフやUSJCメンバー6人が石川県七尾市の和倉温泉で、被害にあった温泉街を視察、復興に携わる現地リーダーたちと、約3カ月に及ぶ断水や避難生活などの苦労や復興の道筋について話し合った。