羽田空港（Stock Image/Markus Winkler/Pixabay）
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大型連休は「自宅で過ごす」人が多いことが明治安田生命保険の調査で分かった。予算に関しては「使う派」と「抑える派」の二極化がみられた。長引く物価高騰から、連休にも家計の「生活防衛意識」が見え隠れする。
調査は今年3月にインターネット上で行われ、全国の20歳から79歳の既婚男女1620人が回答した。
4月末から5月初めの過ごし方についての質問に対し、「自宅で過ごす」が46.7％を占め、最多だった。「海外旅行」を予定している人は1.2％にとどまった。「理想の連休」の過ごし方について「海外旅行」と答えた人（9.2％）の2割にも満たなかった。
調査ではこうした「理想と実際が違う理由」についても尋ねた。すると、「物価高騰」が44.4％を占め1位となった。続いて「円安などの為替の動向」（25.6％）、「航空券・燃油サーチャージの割高感」（24.1％）の順に高かった。長引く物価高で海外旅行の断念を余儀なくされている実態が浮かんだ。
連休で使う費用についての質問には、昨年よりも予算を「増やす人」が4.3％と、昨年から1.4ポイント減少した。一方で「増やす人」の予算の増加額は7万9514円と、昨年から約2万円アップした。こうした「使う派」は、連休を充実させるために予算を惜しまない傾向がみられた。
では実際にいくら使うのか、を尋ねた質問には29.3％もの人が「0円」と回答した。徹底した「使わない派」と「使う派」が両極端の図式を見せた。
調査では「夫のお小遣い」についても質問した。その結果、平均額は3万6835円となった。昨年調査の3万3071円からは10％以上にあたる3764円増加した。増えた理由は、賃上げなどの影響による「収入の増加」（58.2％）が最多だった。これに「物価高騰の影響」（29.9％）が続いた。ここにも物価高への苦しい対応が表れた。
筆者：千葉真（産経新聞）
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