【JAPAN Forward 日本を発信】反日報道が続くわけ

Published

4 years ago

June 23, 2020

JAPAN Forward

[Mythbusters] Self-righteous Foreign Correspondents in Japan Claim Freedom to Be Offensive

少し前の話になるが、日本外国特派員協会（ＦＣＣＪ）の月刊誌が表紙に東京五輪の大会エンブレムと新型コロナウイルスのイメージを掛け合わせたデザインを掲載し、多くの日本人の反感を買った。

英語ニュース・オピニオンサイト「JAPAN Forward」（ＪＦ）でその問題を扱った記事を掲載したところ、６月１９日現在、最も読まれている記事ランキングのトップ２位に入った。

日本だけでなく世界各地で、経済やスポーツ・文化など活動再開の動きが出ている。ＪＦでも最近、新型コロナウイルス関係の記事に加えて、文化やスポーツについての記事が読まれている。そんな中で２位にランクインするほどの注目ぶりである。

上の英文（日本語訳）は５月２７日に掲載された同記事の見出しだ。ＪＦ解説委員で、大正大学名誉教授のアール・キンモンス氏が、「コロナエンブレム」問題を深掘りし、ＦＣＣＪと反日的な外国特派員の問題点をさまざまな角度から洗い出し、解説した。

ＦＣＣＪは５月２１日、東京五輪の組織委員会がそのデザインは著作権の侵害に当たるとして取り下げを求めたのに対し、同エンブレムをウェブサイトから削除すると発表、アズハリ会長が謝罪した。

しかし、オンライン記者会見では、ＦＣＣＪの削除決定に、会員からは表現の自由の観点から批判の声が上がった。一方、日本人の反応は、「デザインが無神経だ」「ＦＣＣＪの反日的な姿勢を象徴している」という意見も出て、双方の主張は平行線のまま。

キンモンス教授はこれに対し、組織委の抗議は法的措置に言及しなかったことから、表現の自由に対する攻撃ととらえるのには無理があると指摘。パロディーだとの主張も、「コロナウイルスで笑いをとろうとする発想はいかにも幼稚である」と、ＦＣＣＪ側の主張を切り捨てた。

そのうえで、「ＦＣＣＪの最大の問題は、それが（第二次大戦後の）占領期の遺物であり、占領期に外国特派員に与えられた特権を維持しようとしている点だろう」として、「日本駐在の外国特派員は他国にいる場合と同様に、日本人の感受性を尊重しなければならない」と強調した。

最後に、「外国特派員がなすべきことは日本についての正確な報道である。文化的、人種的な偏見や差別を含んだ報道によって自国の読者に優越感を与えることではない。また、大人が子供を諭すように、日本人を教え導くことでもない。ＦＣＣＪと個々の会員はそれを心に銘記すべきではないだろうか」と結んだ。

読者からは、「ＦＣＣＪが月刊誌の表紙で五輪ロゴをゆがめることは、中立性に対する責任感と尊敬の念が欠如している事実を自ら露呈させた」「外国特派員が皆レイシスト（人種差別主義者）なわけではない」などといったコメントが寄せられている。

日本への礼儀もなく、「上から目線」の独善的な姿勢がある限り、反日報道はこれからもなくならないだろう。

ＪＦは、日本を正確に伝えることで、そんなゆがんだ反日報道に疑問を呈していきたい。

（JAPAN Forward編集部）

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※「日本を発信」シリーズは、産経新聞のオピニオン面に掲載された記事を転載しています。