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脱炭素の波、看板車種もリストラ
販売不振などを背景に、車種を淘汰（とうた）する動きが自動車メーカーで広がっている。ホンダは、１９９０年代にミニバンブームを牽引（けんいん）した「オデッセイ」などの２０２１年内の生産終了を決断した。脱炭素に対応するため電気自動車（ＥＶ）など次世代車へのシフトも進む中、一世を風靡（ふうび）してきた看板車種が姿を消しつつある。
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販売不振も背景に
ホンダが生産を終了するのは、オデッセイのほか、高級セダン「レジェンド」、中級セダン「クラリティ」。いずれも２１年度中に閉鎖される狭山工場（埼玉県狭山市）で生産されている車種だ。
「台数ありきの戦略を立てる考えはない。それよりも良い商品を提供していく。ある程度目標は持つが、拡大戦略は採らない」
ホンダの三部敏宏社長は４月の就任会見で強調した。四輪事業は、伊東孝紳元社長が進めた拡大路線の失敗で利益率が低迷。２１年３月期の営業利益率は二輪事業の１２・６％に対し、わずか１％だった。トヨタ自動車の８・１％との差は歴然だ。
八郷隆弘前社長時代から四輪事業の立て直しのため、生産効率化や生産能力の適正化に着手。工場閉鎖に加え、不採算車種の生産終了にも踏み込んだ。
初代オデッセイは１９９４年１０月に発売。６～７人乗りの広い車内とセダンを思わせる快適な走行性能が家族連れなどの人気を集め、９５年に約１２万５千台を販売した。
だが、競合他社のミニバンや軽自動車のワゴンの登場などで、販売は次第に低迷。日本自動車販売協会連合会によると、２０２０年の販売台数は９７１７台。登録車の中で４７位だった。
レジェンドは、渋滞時の高速道路でシステムに操作を任せられる自動運転の「レベル３」の機能を搭載して注目されたが、リース販売のみで、生産は１００台に限定されている。
クラリティのうち「クラリティ フューエルセル」はホンダ唯一の燃料電池車（ＦＣＶ）。１６年に発売されたが、水素ステーションの整備不足などが壁となり、世界累計販売は約１９００台にとどまる。生産終了で、４０年に全ての新車をＥＶとＦＣＶにする目標から後退することになる。
ただ、ホンダは高度な自動運転機能を搭載した車種の展開を検討。米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）とも協力し、今後もＦＣＶの研究開発は続けるという。
顧客の嗜好に変化も
マツダは重要市場と位置付ける米国でシビアな決断を下した。北米法人が５月、中型セダン「マツダ６」とスポーツ用多目的車（ＳＵＶ）「ＣＸ－３」の２２年モデルを米国で販売しないと発表した。
新型コロナウイルスの影響で需要が落ち込む中でも、米国市場の２０年の販売台数は前年比０・２％増の２７万９０７６台を記録。牽引役はＳＵＶだ。半数以上を「ＣＸ－５」（１４万６４２０台）が占め、新規投入の「ＣＸ－３０」（３万８０６４台）も貢献した。
対して、マツダ６は前年比２４・７％減の１万６２０４台と低迷。ＣＸ－３は８３３５台とほぼ半減し、他のＳＵＶと明暗を分けた。北米法人は両車種を「性能、デザイン、質、安全でのブランドへの貢献を誇りに思う」と評価したものの、「顧客の嗜好（しこう）の変化」を理由に販売終了に踏み切る。
マツダは米国での販売台数を２６年３月期までに４５万台に増やす計画を掲げる。脱炭素を掲げるバイデン政権の誕生で、電動化への対応は急務だ。カリフォルニア州では２１年秋に、ＳＵＶ「ＭＸ－３０」のＥＶ版を投入する。
２２年から２５年にかけてＥＶ３車種とハイブリッド車（ＨＶ）５車種、プラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）５車種を日米欧と中国、東南アジアに順次投入する計画を掲げる。３０年時点で世界生産の全てを電動車とし、４分の１はＥＶにしたい考えだ。
見直される車の価値
調査会社の富士経済（東京）によると、３５年の電動車の世界市場（乗用車・新車販売台数）はＨＶが２０年比５・１倍の１３５９万台、ＰＨＶが１１・９倍の１１４２万台になる見通し。ＥＶは車両価格の低下や充電インフラの整備で２２年にＨＶを超えて電動車の主役となり、３５年には２０年比１１倍の２４１８万台に達すると予測される。
日本市場は少子高齢化などを背景に縮小傾向が続くが、コロナ禍で密を避けられる移動手段として乗用車の価値が見直されている。
日本自動車販売協会連合会と全国軽自動車協会連合会が発表した２１年上半期（１～６月）の車名別新車販売台数は、上位１０車種中９車種が前年同期を上回るなどコロナ禍からの販売回復が続く。
トヨタは軽自動車並みに価格を抑え、安全性能を高めた小型登録車「ヤリス」でＨＶ「プリウス」以来５年ぶりに首位を奪還した。一方、荷室が小さく屋外レジャーなどでの利便性が低いセダンには逆風が吹く。高度成長期に親しまれた「コロナ」「カリーナ」の後継の姉妹車種「プレミオ」「アリオン」の生産を２１年３月に終えた。
時代の変化に応じ、看板車種も含めた聖域のない“リストラ”は今後も続くことになりそうだ。
筆者：宇野貴文（産経新聞動車業界担当）
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2021年7月15日付産経新聞【経済＃アナトミア（解剖学）】を転載しています
※「アナトミア」はラテン語で解剖学の意味。
