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Products found in Russia, from left: canned beer "Eboshi," mirin-like seasoning "Mirin Fu Sauce," snack items, laundry detergent "Purity," and coffee powder "Bushido." (©Sankei by Yuichi Onoda)

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ロシアで、商品名に日本語を使ったり、日本からの輸入品のように見せかけたりした「偽装メード・イン・ジャパン」とも呼べる食品や日用品が目立っている。ウクライナ侵略に伴う対露経済制裁で日本からの輸入が減少する中、一部の露企業が日本製品の高品質なイメージに便乗し、売り上げを増やそうとしているとみられる。低品質な偽日本製商品が蔓延(まんえん)すれば、日本の国際的なブランド力を低下させかねない。

 

 

不可解な日本語、ロシア製より高い

 

首都モスクワ市内のスーパーマーケット。洗濯洗剤コーナーの棚に「純度」という商品が並んでいた。ボトル裏側のラベルの使用法や成分表などは全て日本語で記載され、ご丁寧にも(?)輸入品に付けられるロシア語の翻訳シールが貼られている。しかし、製造メーカーと販売元として記載されているのはいずれも露企業だ。

 

話を聞くため、商品に記載されていた電話番号に電話を試みたが、何度かけても不通状態だった。電子メールでも問い合わせたが、返信はなかった。

 

ケースに<ジャパニーズ・テクノロジー>と記載され、日本製のように見える包丁ブランド「女主(おんなあるじ)」=モスクワ(小野田雄一撮影)

 

このほかにも、パッケージに英語で<ジャパン・クオリティ>、日本語で<洋子さん>と書かれた幼児用おむつの「ヨーコサン」▽包丁などのブランド「女主(オンナアルジ)」▽パッケージに<品格誇り知>という不可解な日本語が書かれ、英語で<ジャパン・ベスト・クオリティ>と書かれたコーヒー粉末「武士道」▽日本語で<最初のレシピ><輸入品>、英語で<トラディショナル・ジャパニーズ・ビアー>と書かれた缶ビール「エボシ」▽日本語で<みりん麩ソース>と書かれたみりん風調味料-など、類似の商品は枚挙にいとまがない。

 

日本人なら違和感を覚える日本語も多い。インターネットを使って機械的に翻訳したものとみられる。

 

これらの商品は一般的にロシア製の同種商品よりも値段が高い。それでも多数のスーパーで流通していることを見れば、手を伸ばすロシア人消費者が少なくないようだ。

 

商品のラベルを注意深く読むと、中国や東南アジアなど日本国外で製造されたことなどが小さく記載されている。ヨーコサンや女主など一定の規模を持つ企業はウェブサイト上で「商品には日本製の素材を使っている」「中国で製造している」などと明示している。ただ、どれほどの消費者がそこまでチェックしているかは不明だ。

 

日本貿易振興機構(JETRO)モスクワ事務所が9月に発表したリポートも、日本語で<ヌードル>と書かれ、作り方の説明や栄養成分表示まで日本語で記載された韓国製のカップめんがモスクワで販売されていることを紹介。「韓国語の記載はどこにもない」とし、「『日本』をうたうことが販売の増加につながると期待しての動きだろう」と指摘した。

 

<らーめん><弁当>と書かれたカップめんなど。<おいしい助け>と違和感のある日本語が書かれている=モスクワ(小野田雄一撮影)

 

22年のウクライナ侵略以降に急増

 

ロシアで日本製を装ったとみられる商品は、2022年2月のウクライナ侵略に伴う日本の対露制裁発動前からも存在していた。

 

ただ、露経済情勢を観察してきたJETROモスクワ事務所の梅津哲也所長は「個人的な感覚では、日本製と誤認させるような商品は22年後半ごろから目立ってきたと記憶している」と話す。

 

梅津氏によると、日本はロシアで伝統的に、電子工学製品や自動車、産業機械などでブランド力を保持してきた。加えて、ロシアでは過去10年以上にわたり、アニメやマンガといった日本のポップカルチャーも人気を広げてきた。梅津氏は、ロシアで日本語を記載した商品が流通している理由について「断定的なことは言えないが、ロシアでの日本に対する良いイメージを露企業が利用しようとしている可能性がある」と推察した。

 

日本の立場からすれば、ロシアでのこうした現象は好ましいものではない。

 

モスクワで勤務する日本の大手商社関係者は「粗悪な商品を日本製と誤認して購入し、品質に落胆するロシア人やロシア在住の外国人が増えれば、日本の国際的なブランド力や日本人へのイメージが低下しかねない」と危惧した。

 

この商社関係者はまた、「偽日本製品の広がりは、制裁前には日本企業が占めていた市場分野を露企業や第三国の企業に奪われていることを意味する」とも指摘。仮に将来的に対露制裁が解除され、日本企業が再び露市場に戻る日が来た場合、市場開拓の障害となる可能性があるとの見方を示した。

 

筆者:小野田雄一(産経新聞)

 

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