日本のパンデミックの逆説

4月初旬、東京の米国大使館は健康への警告を発し、国民にできるだけ早く米国に戻るように促した。大使館が警告したコロナウイルスの検査が不十分だったため、日本での感染のリスクは「予測困難」となった。

同時期、ＢＢＣが報じたような日本政府の危機に対する「誤策」のもと、英国の友人は私が東京で「安全」であるかどうかを繰り返し尋ねた。

英語メディアは、安倍政権のアプローチ、特に厳格な封鎖措置の実施の失敗に非常に批判的だった。日本の医療システムが崩壊し、40万人が死亡し、80万人が人工呼吸器を使用するという、最悪のシナリオを想定した心胆を寒からしめる報道もあった。

これまでのところ、このようなメディア記事の破綻は非常に広範囲にわたって証明されている。これを書いている時点で、日本で報告されているコロナウイルスによる死者の累計は768人、つまり100万人あたり6人。これに対し、ＢＢＣの本拠地である英国の数値は、100万人あたり526人。米国のメディアで日本を最も批判する批評家がいるニューヨーク州では、州内だけで日本全体の38倍もの死者を記録している。

日本でのコロナウイルスが、多くの欧米諸国に比べとても軽度なのはなぜなのだろうか。結局のところ、日本国民は、政府の決断が遅く、強制措置をとらずソーシャルディスタンスと常識に依存する対応に不満を感じているようだ。

一部のオブザーバーは、日本の数値は事故または意図により不正確であると結論づけた。しかし、日本政府の対策みるかぎり、彼らは間違った場所を見ているのだろうか。他に何か進んでいるのだろうか。

これはかつて、正確には100年前にもあったことだ。1918～1919年の致命的な「スペイン風邪」によって日本は荒廃したが、他の多くの国に比べて被害は限定的だった。政府は確かに多くの予防措置を講じたが、そのほとんどは西側諸国からコピーされたもので、それらは厳格に施行されておらず、有効性の低いものもあった。

では、当時の日本はどうしてそんなに軽度だったのだろうか。すべて過小評価による統計的な錯覚なのだろうか。

パンデミックとその広がり方を振り返って

スペイン風邪は、近年もっとも大きな健康被害だった。第一次世界大戦後の期間、おそらく軍隊の移動により3つの波で世界に広がった。死は無差別にもたらされ、若者、老人、そして人生の最盛期にいる人々が含まれた。有名な犠牲者には、社会学の父であるマックス・ウェーバー、画家のギュスターヴ・クリムトとエゴン・シーレがいた。近年大幅に上方修正された世界的な死者数は2500万人から8000万人となった。

日本では、最終的に記録された死者数は、1923年の壊滅的な関東大震災の2倍だった。人口の3分の1が感染し、推定25万人から48万人がウイルスによって死亡した。犠牲者は、才能のある若い画家、村山槐多から、日本の近代演劇運動のリーダーである島村抱月まで多岐にわたった。

20世紀初頭、ウイルスは船や電車で移動したが、それだけで病気は広範囲に広がった。1918年の春にスペイン風邪が日本に到着し、8月までに福島県や山梨県などの農村部の県民が死亡した。急速に発展する東京と大阪の巨大都市では、大家族が窮屈な住居に詰め込まれ、ウイルスが広がるのに理想的な条件だった。

インフルエンザウイルスは1933年まで発見されなかったため、パンデミックについては未知数の部分もある。ニュージーランドのカンタベリー大学の2人の歴史家、ジェフリー・ライスとエドウィナ・パーマーは、当時の日本の被害の規模と政策の有効性を評価するために勇敢な努力をした。彼らの結論は、日本は他の非西欧諸国よりはるかに優れており、おそらく多くの欧州諸国よりも優れていたということだ。

死亡率（抜粋）

スペインインフルエンザ（1918～1919年）、1,000人あたりの死者数

オーストラリア	2.3
アイルランド	4.04
日本	4.5
カナダ	5.0
米国	5.2
イングランドとウェールズ	5.8
スウェーデン	5.9
スイス	6.0
スペイン	8.3
イタリア	10.6
インドネシア	17.7
メキシコ	23
ナイジェリア	30
インド　中央州	67
アラスカ（先住民）	80
西サモア	220

（出典：ライス/パーマー、Pandemic Influenza in Japan）

日本の地域社会の対応を見る

この相対的な成功のうち、どれくらいが日本政府の政策によるものだろうか。ライスとパーマーは、政府の助言は賢明であり、マスクの着用、うがい、抗肺炎ワクチン接種に重点が置かれており、致命的な二次感染に対して効果的であったと述べている。

今日のコロナウイルスと同様に、治療薬または抗ウイルスワクチンはなかった。水分をとって家庭で安静にすることは良いアドバイスだが、一部の外国の都市もそうであるように当局は映画館や劇場を閉鎖しなかった。また、スポンジングでの解熱も推奨しなかった。（※スポンジング＝欧州などで見られる解熱法で、ぬるま湯などに浸したタオルやスポンジでマッサージし、蒸発熱で体を冷やすこと）

さらに、医師や病院の数は人口に比べて少なかった。ライスとパーマーが言ったように、「インフルエンザの症例の大部分は、非医療従事者、近親者、近所の人によって看護された」―他に行くところがないので、家にいた。

ライスとパーマーは、日本の死亡率の低さを政府の動きで説明するのではなく、2つの代替的な説明を提供している。1つ目は、早期で危険性が低かった1918年春の感染の波から与えられた「集団免疫」だ。

2つ目は地域社会の対応。潔癖な衛生状態、在宅介護の質、発熱や頭痛の軽減にある程度の効果がある伝統的な薬の使用だ。マスクを使用することにおいて、1918年の欧州人よりも日本人は「飛沫感染の危険にはるかに注意を向けている」とライスとパーマーは指摘した。

ライスとパーマーの仕事は反論がないものではない。慶應義塾大学の速水融（はやみ・あきら）名誉教授は、パンデミックによる日本人の死亡者数を他の原因で死亡したインフルエンザ患者も含め45万人と推定している。米国の国立衛生研究所のＳ・Ａ・リチャードが率いる別のグループは、1920年の第4波の犠牲者を追加し合計48万人とした。これは、病原性変異の別の株によるものととみなされることがある。

より論争の的になっているのは、2013年にミシガン州立大学のシッダールタ・チャンドラ教授が、メキシコやナイジェリアと同様のレベルの7倍にまで日本人の死者数を増やす長期人口統計に基づく統計モデルを作成したことだ。一方、チャンドラの方法論は、2016年に日本の研究者である西村秀一（にしむら・ひでかず）と大日康史（おおくさ・やすし）によって破棄された。