鬱病などの精神疾患を、AIで脳の画像から客観的に見分ける医療機器が国の薬事承認を取得し、国際電気通信基礎技術研究所などの研究チームが発表した。正確な診断や最適な治療への貢献が期待される。
年: 2025年
国税庁が発表した路線価では、「雷門通り」が前年比で29％も上昇した。専門家は中国などの海外マネー流入が、路線価の大幅上昇を支えていると指摘する。
天皇陛下は、皇后さまと国賓としてモンゴルを訪れるのを前に、皇居で記者会見に臨まれた。記者会見の全文（下）は以下の通り。
NTTが正式社名を従来の「日本電信電話」から「NTT」に変更した。株主総会の承認や総務省の認可を経て、広く浸透していた通称を正式社名として採用した。
天皇陛下は、皇后さまと国賓としてモンゴルを訪れるのを前に、皇居で記者会見に臨まれた。記者会見の全文（上）は以下の通り。
オランダで行われたNATO首脳会議に合わせ、日韓豪ニュージーランドの4カ国のインド太平洋パートナー（IP4）とNATOのルッテ事務総長との会合が開かれた。
天安門事件翌日、広場の近くで戦車の行く手を遮った男性は中国民主化運動の象徴となった。施行から5年となった香港国家安全維持法はいわば、香港に進駐した〝目に見えない戦車〟。香港にも戦車の前に立ちはだかる人々がいた。国安法の下で自由が奪われ、一国二制度が死んだ香港社会の変容ぶりを浮き彫りにする。
東シナ海の日中中間線の西側海域で、中国による構造物設置に向けた動きが確認された問題で、現場海域では大型船が作業をしているとみられることが、欧州宇宙機関の衛星画像などのデータから明らかになった。
安倍晋三元首相が街頭演説中にテロリストの凶弾に倒れてから7月8日で3年となる。改めて心から追悼したい。
統合医療と機能性食品を研究対象とする「統合医療機能性食品国際学会」（ICNIM）が札幌市で毎年、開催されている。一つの企業の製品研究でスタートしたが、今や約30の国・地域の研究者が集う国際学会に発展している。
海洋ごみ問題解決に向け、奈良県の生駒市と、中国や韓国からのごみの漂着に苦しむ長崎県対馬市の中学生が大阪・関西万博でタッグ－。オンラインで交流してきた両市の中学生がこのほど、万博会場に集まり、問題解決のアイデアなどを披露した。
産経新聞の宮内庁担当記者が皇室の1週間を振り返ります。
