核融合は、国際的な研究プロジェクトで開発が進められた協調の時代から、近い将来の商業化を狙う民間主導の産業競争へと様相を変えつつある。各国が国家戦略や企業育成を加速するなか、日本勢も発電を実証するプラントの建設計画を打ち出すなど、取り組みを本格化させている。
FASTプロジェクトの核融合炉の模型。上部の隙間からブランケットを取り出し、交換する仕組み＝11月27日、東京都大田区の京都フュージョニアリング（松田麻希撮影）
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「地上の太陽」をめぐる待ったなしの戦いが始まっている。太陽と同じ原理でエネルギーを生み出す核融合は、国際的な研究プロジェクトで開発が進められた協調の時代から、近い将来の商業化を狙う民間主導の産業競争へと様相を変えつつある。商業化による市場拡大は2030年代後半以降とみられるが、20年代に世界の勢力地図が決まるとされ、各国が国家戦略や企業育成を加速。日本勢も発電を実証するプラントの建設計画を打ち出し、来年にも建設候補地を選定する計画を示すなど、取り組みを本格化させている。
世界初？の概念設計
日本はこれまで、世界最先端の核融合プラズマ実験装置「JT－60SA」（茨城県那珂市）や、フランス南部で建設が進む国際熱核融合実験炉「ITER」での取り組みを通じて知見を蓄積し、研究開発で世界をリードしてきた。
筆者：松田麻希（産経新聞）
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2025年12月20日付産経新聞【びっくりサイエンス】より
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