A doctor draws the Moderna coronavirus disease (COVID-19) booster vaccine at a pharmacy in Schwenksville, Pennsylvania, US, September 8, 2022. (@Reuters/Hannah Beier)
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メッセンジャーＲＮＡ（ｍＲＮＡ）の技術を用いたワクチンを開発している米モデルナの日本法人、モデルナ・ジャパン（東京）の長山和正社長は５月１３日、オンラインで産経新聞のインタビューに応じ、「新型コロナウイルスワクチンの接種を受ける機会を提供するのが重要な役割」と述べ、今年秋冬にコロナワクチンが定期接種となった後も、ワクチン供給を進める考えを示した。
新型コロナワクチンは４月から自費による任意接種となり、秋冬からは高齢者らを対象とした原則一部自己負担の定期接種が始まる。
長山氏は「この春夏接種でワクチンを供給するのは現時点ではモデルナのみ」と指摘したうえで、「新型コロナ感染は、入院率が上昇するなど減っていない。認知機能の低下などの後遺症も深刻化している」とワクチンの必要性を強調。「今年の秋冬接種に向けても変異株対応のワクチンを準備している」と話した。
さらに、モデルナはインフルエンザとの混合ワクチンに応用可能で、有効性を高め、副反応を抑えることが期待できる「次世代コロナワクチン」を開発中。世界規模で進めている臨床試験（治験）の最終段階で良好な結果を達成し、６５歳以上で顕著な免疫応答がみられた。長山氏は「日本の定期接種でも十分に届けられるワクチンになる」と語った。
筆者：牛島要平（産経新聞）
