週明けの東京株式市場で日経平均株価が急落し、前週末終値からの下げ幅が一時4200円を超えた。イラン情勢の緊迫化で原油の安定供給への懸念が一段と強まり、ほぼ全面安の展開となっている。
日経平均株価の下げ幅が4200円以上あることを表示する街頭モニター＝3月9日午前、東京都中央区（梶山裕生撮影）
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週明け3月9日午前の東京株式市場で日経平均株価（225種）が急落し、前週末終値からの下げ幅が一時4200円を超えた。イラン情勢の緊迫化で原油の安定供給への懸念が一段と強まり、ほぼ全面安の展開となっている。
午前11時現在は前週末終値比4101円37銭安の5万1519円47銭。東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は219・62㌽安の3497・31。
午前10時現在は前週末終値比3586円04銭安の5万2034円80銭。東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は203・89ポイント安の3513・04。
9日午前の取引で原油価格は1バレル111ドルを上回るなど急騰。為替も対ドルで大幅に上昇し、1ドル160円に迫る。原油の大半を輸入に頼る日本経済への影響が警戒され、売りが加速した。
イラン情勢をめぐっては、新たな指導者にハメネイ師の次男で反米保守強硬派のモジタバ師が選出されたと報じられている。紛争の長期化が意識され、投資家が株式から資金を引き揚げる動きが続いている。
（産経新聞）
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