小泉進次郎防衛相
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Geothermal Power Through the Lens of a Famous Hot Spring City
（有名な温泉地から見た日本の地熱エネルギーの可能性）
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「日本再生への道」―。そう銘打った研究会が公益財団法人、国家基本問題研究所（櫻井よしこ理事長）の主催で3日、都内で行われたので出かけた。世界が戦争の時代に突入する中、日本はどう再生するのか、聞きたかった。小泉進次郎防衛相が基調講演し、小泉大臣、櫻井氏をはじめ登壇者たちがそれぞれの視点から日本が直面する安全保障上の課題をどう克服するのか、提言を行った。
米国とイスラエルが2月28日、突如、イランへの大規模な軍事攻撃を開始し、同国の最高指導者、ハメネイ師をはじめとする指導部を排除。同国軍は壊滅的な打撃を受けながらも弾道ミサイルやドローンなどで反撃に出て、中東全域に戦火が広がるさなか、研究会は行われた。だが、関心の中心は中国だった。イランと同じく軍拡を進める中国は来年の台湾への軍事進攻に向け準備を着々と進めていると指摘されている。
小泉大臣は、「中国」の国名には触れなかった。だが、「日本は自前の防衛力を強化する。（中略）侵略者にやれると思わせてはいけない」と述べた。そのうえで、高市早苗内閣が予定する国家安全保障戦略など安保関連3文書の改定では「制約なく、狭めることのない議論をしなければならない」とし、「（改定の）速度と強度を高めることが私のミッションだ」と強調した。
大臣は最後に、危険な職務でも不平不満を言わずに黙々と国家のために献身する自衛官たちの話を紹介。自衛隊をリスペクトし、感謝できる社会をつくってゆきたいと訴えて会場から拍手喝采を浴びた。
戦後、長らく、「敗戦」という軛（くびき）の中で生きてきた日本はいま、弱肉強食の時代を再び迎え、覚醒し始めた。日本を強く豊かな国にするために、制約のない自由な議論を展開し、安保戦略の改定を実現することは日本再生の始まりになる。そう思える会だった。
日本は、地政学的なリスクに加えて、巨大地震や少子高齢化による人口減少という未知の課題を抱える。一方、逆に見れば、敗戦を乗り越え、これほどの課題を抱えながらも民主的な近代先進国となった日本は、世界を平和で安定した、より良い場所とするために安全保障面で貢献できるポテンシャルがあるのだ。
英語と日本語のバイリンガル・ニュース・オピニオンサイト、JAPAN Forward（JF）の使命は、そんな日本を世界に発信し、日本の仲間を少しでも増やしていくことにある。上の英文（日本語の意味）は、JFチームが大分県の別府温泉で日本の地熱エネルギーがもつポテンシャルについて取材した記事の見出しである。
火山大国の日本には、何と原発23基分の地熱エネルギーが地下に眠っている。これは米国、インドネシアに次ぐ世界第3位の資源量だという。地熱発電は、太陽光や風力と異なり、天気に左右されず巨大地震などの緊急事態でも動き続けている最強の電源だ。
さらに、温室効果ガスを排出せず、他国のエネルギー資源に依存しない。良いことずくめなのだが、人にとって都合のよい場所で熱源を開発するのが難しく、コストもかかる。だが、今後は、場所を選ばずに開発できる次世代型の技術が確立されることで、日本はエネルギー資源大国になる可能性があるという。
その地熱発電のポテンシャルと別府温泉の文化がもたらす恵みと魅力を政府の協力で取材し、世界に発信した記事だ。5分弱の動画も作成したので、ぜひ視聴してもらいたい。
できない理由を探すのではなく、自らできることを考えるときがきている。日本は、米国とも中国とも、ウクライナ侵略を続けるロシアとも違う勝利への道を自ら歩むときである。JFは、新しいメディアづくりで勝利への道を求めていきたい。
筆者：内藤泰朗（JAPAN Forward編集長）
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2026年3月9日付産経新聞【JAPAN Forward 日本を発信】を転載しています
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