Nobel Laureate Tasuku Honjo’s COVID-19 Exit Strategy: Focus on Available Drugs, Testing
（ノーベル医学・生理学賞受賞者、本庶佑教授のコロナ出口戦略：既存の薬と検査に集中せよ）
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中国湖北省武漢市に端を発した新型コロナウイルスは、第二次大戦以来とも言われる大混乱に世界を陥れた。日本は、いかにしてこのウイルスとの戦いに打ち勝つのか、そして、どんなメッセージを混沌（こんとん）とした世界に発信していくのか―。世界はいま、日本の戦い方を注視している。
たとえば、トランプ米大統領は５月５日のＡＢＣテレビとのインタビューで、米国でウイルス感染者が多い理由を尋ねられ、検査数が少ない日本を引き合いに出し、米国の検査数が多いことを強調した。
５日の時点で、米国でウイルスに感染して亡くなった人は実に７万人を超え、感染者数も１２６万人以上と、ともに世界最多の状況が続く。
一方の日本では、死者、感染者ともに米国の２桁少ない数にとどまる。先進国の中で、なぜ、日本は検査数が少ないのか。それでも欧米諸国と比較して死者数が圧倒的に少ないのはなぜなのか。世界が日本に注目する理由である。
政府は４日、全国に出していた緊急事態宣言を５月末まで延長した。英語ニュース・オピニオンサイト「JAPAN Forward」（ＪＦ）は、こうした疑問にこたえながら、日本のウイルスとの戦いを多角的に世界に発信していきたい。
上の英文（日本語訳）は、ＪＦで最も読まれているトレンド記事の見出しである。５月８日時点で、２位にランクインしていた。日本での議論への関心の高さが、そこにも現れる。
同記事は、４月２２日に放送されたＢＳフジ・プライムニュースの内容を、ＪＦのアリエル・ブゼット記者が伝えたものだ。
番組には、ノーベル医学・生理学賞受賞者の本庶佑（ほんじょ・たすく）・京都大特別教授がオンラインで出演したほか、自民党の佐藤正久・参議院議員、日本医師会の横倉義武会長が、政府の専門家会議に欠けている出口戦略について徹底討論した。
特に、本庶教授は、日本の検査数は足りず、感染状況把握のために拡大すべきだ▽検査数が増えないのは制度上の問題で、大学の研究室でもできる▽死ななければ感染は怖くない。ワクチン開発よりもまずは別の病気の治療薬をコロナ治療に早急に使えるようにせよ―などと明確に提言した。
これらの提言には、動きが遅い政府への批判とともに、政府の専門家会議からは聞くことができない論点が多数含まれていた。
産経本紙からは「コロナ後の世界、主導狙う中国」や「【主張】南シナ海に行政区 中国の火事場泥棒許すな」のほか、「コロナ禍後の未来射程に方策を」などのオピニオン記事も数多く掲載された。
ＪＦではさらに、コロナ自粛で苦しむ東京の飲食店を応援するキャンペーンをスタートさせた。宅配やテークアウトで頑張る東京のレストランを、読者に紹介してもらって英語のリストを作成し、フェイスブックなどのＳＮＳで拡散して在京外国人にも利用しやすくしようという試みだ。リストへの登録は無料。あなたもお勧めのレストランを登録してはいかがか。
老舗英字紙のジャパンタイムズをこの春に辞めた米国人のベテランスポーツ記者、エド・オウデブン氏が５月、ＪＦ編集チームに加わった。コロナ後を念頭に、すでに始動している。ＪＦはその名の通り、前進する日本とコロナに打ち勝つ方法を発信していくつもりである。期待していてほしい。
（JAPAN Forward編集部）
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※「日本を発信」シリーズは、産経新聞のオピニオン面に掲載された記事を転載しています。
