進化続く日本のハイテク公共トイレスマホで清掃・ペーパー補充を依頼、「困った」を解消

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トイレ先進国といわれる日本で公共トイレの進化が続いている。衛生陶器大手のTOTOは、商業施設や駅などでトイレ機器をインターネットでつなぎ、管理や清掃を効率化するサービスを本格化。利用者がスマートフォンで清掃を依頼できる機能も加わり、衛生面の向上に寄与する。公共トイレの質は観光地の明暗を左右するともいわれ、自治体の取り組みにも熱が入る。メーカーや管理者の創意工夫は、海外からの日本の評価にもつながる。

TOTOが提供する機能で、トイレの混雑状況を確認できるスマートフォンの画面（一居真由子撮影）

IoT技術を活用

TOTOが普及を進めるのは、身の回りのさまざまな「モノ」をネットに接続する「IoT」を活用したシステムだ。便座や手洗い場の自動水栓などにセンサーを取り付け、管理者が遠隔で設備の状況を確認できる。トイレの利用頻度や長時間使われていない個室なども分かるため、清掃スケジュールの最適化、異常の早期発見につながる。遠隔操作により温水洗浄便座「ウォシュレット」の温度変更も可能で、作業員の負担を軽減する。

今年8月には、利用者がスマホから清掃やトイレットペーパーの補充を依頼できる機能が追加され、トイレでの「困った」を解消。混雑状況や幼児向け設備などを確認することもできる。

採用施設数は非公表だが東京などを中心に導入が広がっているといい、IoT推進グループの野田啓太氏は「エレベータや空調はIoT技術を活用した効率化が進むが、トイレはまだ人手をかけて管理されているケースが多い。システムをアップデートし、進化を続けたい」と説明する。

世界にアピール

利用者向け機能は多言語にも対応しており、海外からの観光客らがスマホでトイレの場所を探すこともできる。ストレスなく利用できる環境整備は、日本の快適なトイレ文化を世界に発信することにもつながる。

TOTOが訪日旅行をした外国人を対象に令和5年に行った調査によると、トイレ設備が整っていて快適だと、その地域へのイメージがよくなると回答した人の割合は47・1％に上った。一方、新型コロナウイルス感染拡大後に、公共トイレの清潔度を気にするようになった人は93％に達し、「おもてなし」の視点でも衛生レベルの向上が求められている。

各地では公共トイレの改善が進む。日本財団と東京都渋谷区などが近年実施した「THE TOKYO TOILET」プロジェクトでは、渋谷区内17カ所の公共トイレを、世界的建築家の安藤忠雄さんや隈研吾さんら16人のクリエイターがデザイン。「性別、年齢、障害を問わず、誰もが快適に使用できる公共トイレ」をテーマに、TOTOなど企業の技術も結集し、個性的で機能性に優れたトイレが誕生した。

渋谷区によると、韓国や台湾、シンガポールの行政関係者が視察に訪れたといい、担当者は「造って終わりではなく、1日最大3回清掃するなど維持管理にも力を入れている」と話す。

「日本一観光用公衆トイレがきれいな町」を掲げる東京都奥多摩町では、10年前から公共トイレの新設や改修を行い、清掃事業者は寝そべっても大丈夫なほど床を磨き上げる。観光産業課の担当者は「トイレの改善で街の印象はアップする」と言い切る。

群馬県では「観光地のイメージを左右する大きな要因がトイレ」として、清潔で安全なトイレを認証する制度を導入し、昨年度までに259カ所を認定。質の底上げに寄与し、同様の制度は高知県などにも広がる。