Satoshi Sakakibara
日本は数年内に、戦後初めて戦争を仕掛けられる恐れがある。2025年は日本の未来と過去を守らなくてはならない年になるだろう。
ニュース
日本製鉄による米鉄鋼大手USスチールの買収計画が、米政府に阻止された。最大の敗者は「最良のパートナー」を逃したUSスチールだ。
Makoto Nakashinjo
日本の安全保障の最前線・沖縄県八重山諸島。住民は、中国の軍事的脅威を日常の一部のように感じつつ生活するという特異な環境に置かれている。
JAPAN Forward 
Yoshihisa Komori
２０２５年の世界はどうなるのか。日本にはどんな国際課題が迫るのか。いくつかの潮流の予測からその展望を占ってみよう。
Mika Sugiura
死者行方不明者約５００人という甚大な被害を出した石川県の能登半島沖地震から１年。石川県は未曾有の被害を受けた。JAPAN Forwardは被災地の石川に取材に足を運んだ。そこで見えてきたのは石川の人々の災害に負けない強さ、回復力、夢に懸ける想いだった。「誰もいなくなる」にしない全面的サポートが必要だ。
Yasuo Naito, Editor in Chief
JAPAN Forwardの寄稿者たちが各々の分野で新年を展望する恒例の企画「展望2025」がスタート
JAPAN Forwardが毎年、新年に際して世界に発信している恒例の「新年の一字」に、2025年は「輝」の一字が決まった。
Kinya Fujimoto, Sankei Shimbun
香港で、45人の民主活動家に対し「民主主義の罪」で合わせて禁錮245年半の刑が下された。
中国公船による尖閣諸島周辺の接続水域の航行日数が3年連続で過去最多を更新した。海上保安庁は対中シフトの増強を急ぐ。
緊急性のない軽症患者らを救急車で搬送した際、患者から負担金を徴収する制度が今年、一部自治体で始まった。全国で救急車の出動が増える中、救急医療の逼迫を防ぐのが狙い。
岩屋毅外相が中国・北京で王毅共産党政治局員兼外相と会談した。戦略的互恵関係の包括的推進を改めて確認し、王氏の来年早期の訪日と、その際の「ハイレベル経済対話」開催で一致した。
